ＡＨＣＰＲ（アメリカ医療政策研究局）が『成人の急性腰痛診療ガイドライン』の作成に着手した４つの理由。

今、アメブロから記事をコツコツと移している最中です。
この研究は（腰痛論文のほとんどは）、ＴＭＳジャパンの長谷川先生からシェアさせていただいたものです。

この４つの理由を今見てみると、「医者（医療）に頼ってばかりいないで、まずは自分で治そう、治す努力しようよよ」と患者側に訴えてるように思えます。

アメリカの医療制度は日本の国民皆保険制度とは全く別物です。（詳しく知りたい方は調べてみてね）

以前、医療関係者とつながりがある友達に話を聞きましたが、制度が違うので「自分の健康は自分で守る（セルフケア）」という考え方が日本より浸透しているそうです。

医療レベルが高いのに色々な条件で気軽に治療を受けられないので、日本と比べてサバイバル能力が高いように感じます。

日本人は医師や医療従事者（僕たち民間療法も）も、患者も医療制度に甘えすぎだと感じています。

「重篤な病気になった人たち、本当に必要な人たちが困らず治療が受けられるように」という思いが国民皆保険制度の始まりだった気がします。

ですが今は、誰でも自分で家で治せそうな状態でも気軽に病院にかかれること、それを利用して病院側（医師）が儲けることに利用されるだけの医療制度に成り下がってしまったように思います。

以下、ＡＨＣＰＲ（アメリカ医療政策研究局）が『成人の急性腰痛診療ガイドライン』の作成に着手した４つの理由です。

従来の腰痛概念に重大な転機が訪れたのは、アメリカ医療政策研究局(ＡＨＣＰＲ)が１９９２年までに発表された急性腰痛に関する論文の体系的レビューを実施し、『成人の急性腰痛診療ガイドライン』を発表した１９９４年のことです（http://1.usa.gov/uhlYSO）。

【１】アメリカでは腰痛の罹患率が１５～２０％と高く、就業不能の原因として挙げられる第１位が腰痛で、就業年齢の５０％が毎年腰痛を発症している（http://amzn.to/vrNNX9 http://1.usa.gov/rCoRH0）。

【２】腰痛はプライマリ・ケアにかかる患者が訴える２番目に多い症状であり、整形外科医・神経外科医・産業医を訪れる最大の理由でもあり、外科手術を受ける３番目に多い疾患でもあることから、経済的・心理社会負担がきわめて大きい（http://1.usa.gov/vfUs5A）。

【３】腰痛による活動障害に苦しむ患者の大部分は、臨床転帰を改善させる有効な診断と治療を受けていないという科学的根拠が増加中である（http://1.usa.gov/skKUsb http://1.usa.gov/ta2GAI http://1.usa.gov/sWhMm0）。

【４】腰痛の研究機関が増加してきたために、一般的に行なわれている腰痛治療の体系的評価が可能となった。現存する科学論文には欠点があるものの、現在行なわれている治療法の有効性と安全性に関する結論には充分な科学的根拠がある（http://1.usa.gov/uhlYSO）。

◆ＡＨＣＰＲ（アメリカ医療政策研究局）の『成人の急性腰痛診療ガイドライン』作成委員会は、医師、カイロプラクター、看護師、理学療法士、作業療法士、および患者の代表などから構成され、腰痛とは下肢痛を含む腰に関する症状で活動障害があるもの、急性とは３ヶ月以内と定義した（http://1.usa.gov/uhlYSO）。

◆『成人の急性腰痛診療ガイドライン』では科学的事実を次の４段階に分類している。
【Ａ】強力な事実に則した根拠(多数の質の高い科学的研究)。
【Ｂ】中等度の事実に則した根拠(１件の質の高い科学的研究か多数の妥当な科学的研究)。
【Ｃ】限られた事実に則した根拠（腰痛患者に関する１件以上の妥当な科学的研究）。
【Ｄ】事実に則した研究としては基準を満たさないと判断した研究。しかし、腰痛に関するＲＣＴ（ランダム化比較試験）は全体の０．２％しかないため、グレード「Ａ」の科学的事実は存在しない（http://amzn.to/vjHaRg http://1.usa.gov/uhlYSO）。